沿革・年表

研究会活動の開始から学会化、学術専門誌の発刊、国際交流等に至る歩みを、確認できる公開情報と本会資料に基づいて整理しています。

本学会の歩み

本学会は、2013年に公表された博士論文研究において示された比較臨床心理学の視点を学術的基盤の一つとし、2015年5月8日に研究会形式で活動を開始しました。多文化社会における心理支援、心理療法の比較、専門職制度、臨床理論、研究倫理を検討してきました。2023年から学会組織への移行準備を進め、2025年に学会としての体制を整え、学術専門誌『比較臨床心理学研究』への実際の掲載を行いました。同年に、Online ISSNが付与され、J-STAGE等で公開されるとともに、医学中央雑誌および国立国会図書館等での収載・公開が行われました。2026年には第二巻を発刊しました。現在は、研究会・学術交流、学術専門誌の刊行、投稿・査読体制の整備、アジアを中心とする国際連携を通じて、研究と実践の往還を進めています。

2013年

博士論文研究における学術的基盤の提示

2013年に公表された博士論文研究において、臨床心理学の理論・実践・文化・制度を比較する視点が示されました。この視点は、その後の研究会活動と学会活動の学術的基盤の一つとなっています。

2015年5月8日

名称「比較臨床心理学」のもとで研究会活動を開始

比較臨床心理学の確立と発展を目的として、研究会形式で活動を開始しました。以来、本名称を研究会、教育・研修、学術交流、研究成果の公表および刊行活動を示す名称として継続的に使用しています。

設立期以降

研究会・勉強会を中心とする活動の開始

国内外の臨床心理学、異文化間心理学、文化心理学に関する理論的知見を共有し、事例検討や討議を通じて、多文化社会における心理支援のあり方を継続的に検討してきました。

設立当初から継続

留学生支援・国際交流活動の継続的展開

研究会形式での開始当初から、留学生支援、異文化適応、多文化理解、国際交流に関する活動を継続してきました。近年では、中華人民共和国駐福岡総領事館関連の交流行事、新入生歓迎会、中国の大学教員を対象とした研修活動などを通じて、実践的な学術交流を進めています。

2023年

学会組織への移行準備

研究会として蓄積してきた活動を基盤に、学会組織への移行準備を進めました。研究発表、交流会、学術専門誌の発行、投稿・査読体制の整備に向けて、学会運営の基礎を整理しました。

2025年

学会化と学術専門誌への掲載・公開

研究会としての活動を学会組織へ発展させ、学術専門誌『比較臨床心理学研究』を発行し、会員による研究成果、実践報告、理論的考察を実際に掲載しました。あわせて、Online ISSNが付与され、J-STAGE等で公開されるとともに、医学中央雑誌および国立国会図書館等での収載・公開が行われました。

2025年7月5日

資格認定制度の検討・制度設計

比較臨床心理学の視点に基づく学習機会と専門性向上を目的として、資格認定制度の位置づけ、要件、運用方法に関する検討と制度設計を進めました。

2026年3月23日

投稿査読規程・研究倫理規程の整備

学会誌の投稿、査読、編集、研究倫理、出版倫理に関する規程を整備しました。これにより、学術団体としての透明性、公正性、研究倫理の基盤を明確にしました。

2026年4月1日

学会誌運営規程の施行

『比較臨床心理学研究』の編集、投稿、査読、刊行に関する運営規程を施行し、学会誌の継続的な発行体制を整えました。

2026年

学術専門誌第二巻の発刊

学術専門誌『比較臨床心理学研究』第二巻を発刊しました。第一巻で整えた投稿・掲載・公開の基盤を継承し、比較臨床心理学に関する研究成果、実践報告、理論的考察の継続的な発信を進めました。

2026年6月5日

新公式サイトの公開・情報整理

新公式サイトを公開し、学会について、学会誌・投稿案内、入会案内、研究倫理、査読体制、国際交流、FAQ、プライバシーポリシー等の情報を整理しました。

発展段階

研究会期

2015年から、小規模の発表会、交流会、異文化支援、心理療法の比較を中心に、比較臨床心理学の理念と活動基盤を形成しました。

学会化準備期

2023年から、研究会活動を学会組織へ発展させるための準備を進め、学術専門誌、投稿・査読体制、資格認定制度の検討と制度設計に取り組みました。

発信強化期

2025年以降、学会化、学術専門誌への掲載、J-STAGE等での公開が行われ、2026年には第二巻を発刊しました。新公式サイト、英語・中国語ページを通じて情報発信も強化しています。

今後の展望

本学会は、当面の活動として、研究会、実践報告会、国際交流企画、学会誌刊行を継続し、会員による研究発表と実践知の共有を促進します。会員数、研究発表数、実践報告の蓄積に応じて、将来的には公開シンポジウムや年次学術集会の開催も視野に入れます。

本年表は、確認できる情報に基づき作成しています。今後、研究会・交流活動・刊行物等の記録を確認しながら、随時更新します。